当院について

病院概要・各種認定

病院概要

開設者

愛知県厚生農業協同組合連合会
(JA愛知厚生連)

所在地

〒446-8602 
愛知県安城市安城町東広畔28番地
TEL. 0566-75-2111
FAX. 0566-76-4335

建物概要

敷地

敷地130,689平方メートル(全ての施設を含む)

構造

本棟:地上9階地下1階 鉄筋コンクリート
(免震構造)
南棟:地上6階地下1階 鉄骨造(免震構造)

建築面積

18,754平方メートル

延床面積

88,185平方メートル

病床数

771床

駐車場

約800台(患者専用)

建物構成

本棟/南棟/緩和医療センター/高精度放射線治療センター/医局棟/エネルギー棟/保育所/研修医住宅/看護師住宅/更生看護専門学校/介護老人保健施設「あおみ」/立体駐車場

開設・開院日

開設日

昭和10年3月5日

開院日

平成14年4月30日

診療科

全40科

内科/血液内科/腫瘍内科/内分泌・糖尿病内科/消化器内科/脳神経内科/循環器内科/腎臓内科/呼吸器内科/感染症内科/膠原病内科/緩和ケア内科/精神科/小児科/脳神経小児科/新生児科/臨床検査科/外科/消化器外科/血管外科/乳腺・内分泌外科/整形外科/形成外科/脳神経外科/呼吸器外科/心臓血管外科/小児外科/皮膚科/泌尿器科/産婦人科/眼科/耳鼻いんこう科/リハビリテーション科/リウマチ科/放射線診断科/放射線治療科/麻酔科/病理診断科/救急科/歯科口腔外科

職員数

令和6年5月現在*常勤職員数
2,002名(医師:249名 看護師:1,045名 その他:708名)
*再掲:研修医38名

各種指定

保険医療機関/地域医療支援病院/紹介受診重点医療機関/救命救急センター/総合周産期母子医療センター/地域中核災害拠点病院/地域がん診療連携拠点病院/がんゲノム医療連携病院/臨床研修指定病院/愛知県エイズ診療拠点病院/難病医療協力病院/結核指定医療機関/臓器移植提供施設/愛知DMAT指定医療機関/国民健康保険療養取扱機関/労災保険指定病院/労災二次健診指定病院/養育医療機関/生活保護法指定医療機関/生活保護法指定介護機関/母体保護法指定医配置医療機関/被爆者一般疾病医療機関/身体障がい者福祉法指定医療機関/農協共済資金利用施設/農協生命共済手続審査医/東海北陸ブロック小児がん連携病院(類型1-B)

  • 日本内科学会認定教育施設
  • 日本血液学会認定血液研修施設
  • 日本血液学会認定専門研修教育施設
  • 日本臨床腫瘍学会認定研修施設
  • 日本骨髄バンク・日本造血細胞移植学会 非血縁者間骨髄採取・移植認定施設
  • 日本骨髄バンク・日本造血細胞移植学会 非血縁者間末梢血幹細胞採取・移植認定施設
  • 日本糖尿病学会認定教育施設
  • 日本甲状腺学会認定専門医施設
  • 日本内分泌学会認定教育施設
  • 日本アレルギー学会専門医制度認定教育施設
  • 日本呼吸器学会認定施設
  • 日本呼吸器内視鏡学会気管支鏡専門医認定施設
  • 日本肝臓学会認定施設
  • 日本肝臓学会特別連携施設
  • 日本消化器病学会認定施設
  • 日本消化器内視鏡学会認定指導施設
  • 日本胆道学会認定指導医制度指導施設
  • 日本てんかん学会てんかん専門医認定研修施設
  • 日本神経学会認定教育施設
  • 日本認知症学会専門医教育施設
  • 日本腎臓学会研修施設
  • 日本透析医学会認定施設
  • 日本心血管インターベンション治療学会研修施設
  • 日本高血圧学会高血圧認定研修施設
  • 日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設
  • 経カテーテル的大動脈弁置換術関連学会協議会認定実施施設
  • 日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
  • 日本循環器学会認定左心耳閉鎖システム実施施設
  • 補助人工心臓治療関連学会協議会認定IMPELLA補助循環用ポンプカテーテル実施施設
  • 日本緩和医療学会認定研修施設
  • 日本精神神経学会専門医制度研修施設
  • 日本総合病院精神医学会 一般病院連携精神医学専門医研修施設
  • 日本小児神経学会小児神経専門医研修認定施設
  • 日本小児血液・がん学会認定小児血液・がん専門医関連研修施設
  • 日本小児科学会専門医制度研修施設(支援施設)
  • 日本がん治療認定医機構認定研修施設
  • 日本外科学会外科専門医制度修練施設
  • 日本消化器外科学会専門医修練施設
  • 日本胆肝膵外科学会高度技能専門医修練施設B
  • 日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会認定インプラント実施施設
  • 日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会エキスパンダー実施施設
  • 日本乳癌学会認定施設
  • 下肢静脈瘤血管内焼灼術実施・管理委員会認定実施施設
  • 浅大腿動脈ステントグラフト実施基準管理委員会認定実施施設
  • 日本小児外科学会専門医制度教育関連施設
  • 日本整形外科学会整形外科専門医研修施設
  • 日本リウマチ学会教育施設
  • 日本リハビリテーション医学会認定研修施設
  • 日本手外科学会手外科認定研修施設
  • 日本脳卒中学会認定研修教育施設
  • 一次脳卒中センター(PSC)コア認定施設
  • 呼吸器外科専門医合同委員会認定修練施設 基幹施設
  • 日本胸部外科学会指定施設
  • 三学会構成心臓血管外科専門医認定基幹施設
  • 日本皮膚科学会認定専門医研修施設
  • 日本泌尿器科学会専門医制度拠点教育施設
  • 日本産科婦人科学会専門研修連携施設
  • 日本産科婦人科内視鏡学会認定研修施設
  • 日本産科婦人科内視鏡学会ロボット手術認定研修施設
  • 日本周産期・新生児医学会母体・胎児専門医制度基幹研修施設
  • 日本周産期・新生児医学会新生児専門医制度基幹研修施設
  • 日本眼科学会専門医制度研修施設
  • 日本耳鼻咽喉科学会耳鼻咽喉科専門医研修施設
  • 日本麻酔科学会認定病院
  • 日本集中治療医学会専門医研修施設
  • 日本心臓血管麻酔専門医認定施設
  • 日本医学放射線学会認定専門医修練機関
  • 日本診療放射線技師会認定医療被ばく低減施設
  • 日本核医学会専門医教育病院
  • 日本救急医学会救急科専門医指定施設
  • 日本腹部救急医学会腹部救急認定医・教育医制度認定施設
  • 日本感染症学会研修施設
  • 日本臨床細胞学会施設認定
  • 日本病理学会研修認定施設B
  • 日本栄養療法推進協議会NST稼働施設
  • 日本静脈経腸栄養学会NST稼働施設
  • 日本静脈経腸栄養学会実地修練認定教育施設
  • 日本病院薬剤師会がん専門薬剤師研修事業暫定認定研修施設
  • 日本病院薬剤師会がん薬物療法認定薬剤師研修事業研修施設
  • 日本臨床薬理学会認定薬剤師制度研修施設
  • 日本医療薬学会認定薬剤師制度研修施設
  • 日本医療薬学会がん専門薬剤師研修施設
  • 日本薬剤師研修センター実務研修受入施設
  • 日本医療薬学会薬物療法専門薬剤師研修施設
  • 緩和医療専門薬剤師研修施設
  • 認定臨床微生物検査技師制度研修施設
  • 日本臨床検査標準協議会 精度保証認証施設

施設基準

各種認定

日本医療機能評価機構認定病院

当院は、2019年6月21日付で公益財団法人日本医療機能評価機構が定める「機能種別版評価項目(3rdG:ver.2.0)一般病院2および副機能緩和ケア病院」の認定を受けています。(更新4回目)
【認定期間】2019年6月21日~2024年6月20日

今後とも患者さんが信頼して安心・良質な医療を受けていただけるよう、職員一丸となって継続的な改善活動に取り組んでいきます。

日本医療機能評価機構

病院機能評価とは

組織全体の運営管理および提供されるあらゆる医療サービスについて、第三者機関の立場から中立的、科学的・専門的な見地から評価を行い、一定の水準を満たした病院を認定するものです。
日本医療機能評価機構について詳しくはこちらをご覧ください。

認定証
機能評価認定証
認定証
緩和ケア認定証

クオリティマネジャー

当院では、病院の自律的かつ継続的な医療の質改善活動を維持・向上するために、日本医療機能評価機構が実施する養成セミナーを修了し、必要な知識・スキルを身に付けたクオリティマネジャーを任命しています。

クオリティマネジャーとは

病院が良質な医療を組織として、自律的かつ継続的に提供できるようにするための院内の質評価・質改善活動の推進役です。

卒後臨床研修評価機構認定病院

当院は、2008年愛知県で初めてNPO法人卒後臨床研修評価機構(JCEP)により臨床研修評価の認定を受け、以降更新しています。更に2020年、2024年と続けて「エクセレント賞」をいただきました。
今後とも臨床研修指定病院として研修医を育てる環境整備の充実に向けて取り組んでいきます。
【プログラム名】安城更生病院 臨床研修プログラム
【認定期間】4年(2024年1月1日~2027年12月31日)

卒後臨床研修評価機構とは

NPO法人卒後臨床研修評価機構(JCEP)は、国民に対する医療の質の改善と向上を目指すため、臨床研修病院における臨床研修プログラムについて訪問調査を通して教育的評価を行う、第三者評価機関です。
NPO法人卒後臨床研修評価機構について詳しくはこちらをご覧ください。

認定証
卒後臨床研修認定証
JCEP EXCELLENT
エクセレント賞

医療被ばく低減施設

2013年10月1日、東海三県で第1号となる認定を受けました。当院では患者さんの被ばく線量の把握とその最適化に向けて継続的な取り組みを行っています。

【認定期間】
2013年10月1日(初回認定)~2028年12月31日

医療被ばく低減施設とは

公益社団法人日本診療放射線技師会が「安心できる放射線診療」を国民の皆さまへ提供することを目的とした施設認定です。

輸血機能評価認定施設

2018年4月1日付けで、輸血機能評価施設認定を受けました。当院では、今後も患者さんに安心して輸血医療を受けていただけるよう努めてまいります。
【認定期間】2023年4月1日〜2028年3月31日

輸血機能評価とは

日本輸血・細胞治療学会が各施設での安全で有効な輸血療法が実施されることを目指し設けた制度です。

ISO15189認定取得
(臨床検査室)

当院、臨床検査室(受審時:臨床検査技術科)は、2019年12月13日に臨床検査室の国際標準規格である「ISO15189:2012」を取得しました。
当検査室では、安心して質の高い臨床検査を受けていただけるよう、認定取得に取り組みました。これからも臨床検査の品質の維持・向上に努め、より良い医療を提供できるよう継続的に改善を進めてまいります。
【認定期間】2019年12月13日(初回認定)~2027年12月31日

ISO15189とは

臨床検査結果の信頼性について国際標準化機構(International Organization for Standardization:ISO)が定めた規格に基づいて評価し認定する国際規格です。
公益財団法人 日本適合性認定協会はこちらをご覧ください。

認定証
認定証
認定証(英語版)
認定証(英語版)

患者満足度向上に向けた取り組み

患者満足度調査

当院では、患者さんやご家族の皆様から広くご意見をいただき、病院運営改善に努めていくために「患者満足度調査」を年1回実施しています。

2021年・2022年は新型コロナウイルス感染症感染防止のため未実施

ご意見箱の回答

働き方改革

より働きやすい職場環境へ、職員が誇りと喜びを持って働ける職場を目指します。

昨今、医師をはじめとする病院職員の長時間労働が社会問題となっています。政府が主導する「働き方改革」の趣旨に基づき、今回の対応を取らせていただきました。当院では安心安全な医療を継続的に提供できるよう、職員の勤務状況を改善し、健康管理を徹底してまいります。

基本方針

「働きがい」と「働きやすさ」を向上させ、職員がいきいきと働き、患者・職員の両方から選ばれる病院を目指すこと

  • 職員の健康やワークライフバランスの確保
  • 育児等と仕事の両立など多様な働き方の実現
  • 長期にわたる持続的な人財確保
  • 医療安全や医療の質向上

具体的な取り組み内容

  1. 病状説明は原則、平日の時間内に実施します。

    手術、治療方針などの説明は原則8:30~17:00に行います。

    医療等との面接時間について
  2. 多職種からなる働き方改革委員会での業務の見直しを検討しています。

    院長、副院長も参加する委員会を毎月開催し、業務自体や運用の見直しを検討しています。

  3. 他職種へのタスクシフトを推進しています。

    当院では厚生労働省が示した「現行制度の下で実施可能な範囲におけるタスク・シフト/シェアの推進について」の具体例 全72項目のうち44項目で全部または一部が実施済であり、未実施28項目の中から新たに以下の内容に取り組んでいます。

    薬剤師

    事前に取り決めたプロトコールに沿って行う処方された薬剤の投与量の変更等

    診療放射線技師

    放射線造影検査時の造影剤の与、投与後の抜針・止血

    臨床検査技師

    検査にかかる薬剤を準備して、患者さんに服用してもらう行為

    理学療法士・作業療法士・言語聴覚士

    リハビリテーションに関する各種書類の記載、説明、書類交付

    臨床工学技士
    • 人工呼吸器の設定変更、各種手術等において術者に器材や医療材料を手渡す行為
    • 心・血管カテーテル治療において、生命維持管理装置を使用して行う治療に関連する業務として、身体に電気的負荷を与えるために、当該負荷装置を操作する行為
    • 手術室で行う鏡視下手術において、体内に挿入されている内視鏡用ビデオカメラを保持する行為、術野視野を確保するために内視鏡用ビデオカメラを操作する行為
    事務職

    診療録等の代行入力、各種書類の記載、症例実績や各種臨床データの整理

  4. 職員の子育てを支援しています。

    病院敷地内に院内保育所があり、24時間保育の実施や職員本人が勤務でない日にも子供を預かる"リフレッシュ預かり"などを実施しています。